住居に最新のテクノロジーをどんどん導入していけば、不動産の価値は必ず上がる。ハウスコム株式会社 – コラム – Vol.30

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最近では、スマートフォンと自宅にある電子機器がセンサーやソフトウェアでつながり、スマホ一つで自宅のセキュリティ状況を確認したり、電気や様々な電子機器のスイッチを入れたりすることができるようになりつつあります。

現在、世の中に物理的に存在するモノの内、99パーセントはインターネット環境に接続されていません。スマホで自宅の電子機器を操作できるようになったことは、これから起きる大きな変化の序章に過ぎないということです。

数十年後には机、ドア、そしてソファなどあらゆるものがインターネットにつながり、地球上には10兆個のIoT(モノのインターネット)製品が溢れることとなります。シスコとマッキンゼーの調査によれば、IoTの経済効果は2025年までに270兆円から620兆円になるだろうと予測されているのです。

今後は建物や住宅のあらゆる場所にセンサーが設置されることで、空気、水、食事、照明、そして体調など日常生活の様々なデータが集計・分析され、テクノロジーの力で入居者の健康と幸福も管理できるようになっていくことでしょう。

2013年にアーバンランドという組織が自社の会員を対象に行った調査によれば、95パーセントの回答者が「人間の健康および建物環境は不動産と密接に結びついている」ことに同意しており、デロイト・トーマツのレポートでも、室内の空気の質を変化させるだけで生産性が8パーセントも上昇すると報告されています。

今後、家を借りたり買ったりといった住居活動の中心に関わっていくのは、ミレニアム世代と言われる1980年から2000年の間に生まれた若者たちです。2017年のアメリカの調査では、72パーセントの若者が住居関連のスマートテクノロジーに15万円以上払うと答え、44パーセントが30万円以上を払うと答えました。

また、National Association of Home Buildersという機関の調査によれば、スホマで家電などを操作できる「スマート・テクノロジー」を導入するだけで、家を売却する時の最終的な価格が、現時点でも3〜5パーセント上がるそうです。さらに2016年の調査によると、45パーセントのアメリカ人が住居関連のスマート・テクノロジーを導入する計画だと言います。

スマホで電子機器を操作するスマート・テクノロジーから始まったこの流れは恐らく本格的なIoTへと移ることとなり、次の数年でテクノロジーは私たちの住まいのあらゆるところに入り込んでくることが予想されます。ここでは最新のテクノロジーや新しいものを一方的に毛嫌して拒絶するのではなく、それらは自分たちの生活を快適にしてくれるものだと信じて積極的に導入していく気持ちがカギとなってくるでしょう。

テクノロジーの導入が圧倒的に遅れている不動産業界だからこそ、先行者に返ってくる利益が大きいことは間違いありませんから。

サービス・イノベーション室:前原

 

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